睡眠ガイド2023と2026年6月の診療科名追加

【JGQ編集部より】
本記事はAIが公的機関の一次情報をもとに作成しています。睡眠の問題は個人差が大きく、症状が続く場合は必ず医師にご相談ください。2026年6月からは「睡眠障害」を掲げるクリニックを診療科名で探すことができます。

■結論
睡眠6時間未満が男性36%・女性39%——厚生労働省「睡眠ガイド2023」のエビデンスを整理。

■今日の話題

2026年6月1日施行の医療法施行令改正により、病院やクリニックが診療科名の看板やホームページに「睡眠障害」と表示できるようになりました（厚生労働省・2026年3月7日専門部会了承）。これにより睡眠の悩みを抱える人が受診先を見つけやすくなることが期待されています。
厚生労働省が2026年に公表した「令和6年国民健康・栄養調査」の結果によると、日本では1日の平均睡眠時間が6時間未満の人の割合は男性36.2%・女性38.9%にのぼります。OECDの国際比較（Gender data portal 2021）では日本人の平均睡眠時間はOECD加盟国中最短水準とされています。
厚生労働省が2024年2月に公表した「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人（18〜64歳）に「6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保する」よう推奨しています。ただし必要な睡眠時間には個人差があり、日中に眠気がなく過ごせることが十分な睡眠の目安とされています。
同ガイドでは高齢者（65歳以上）の推奨として「床上時間（就寝時間）が8時間以上にならないようにする」ことが明記されており、長すぎる床上時間が睡眠の質を下げる点を強調しています。こどもについては「小学生9〜12時間、中学・高校生8〜10時間」の睡眠確保が推奨されています。
エーザイ株式会社が厚生労働省の令和6年国民健康・栄養調査データをもとに作成した資料によると、睡眠時間が短いことは肥満・高血圧・糖尿病・心疾患・脳血管疾患・認知症・うつ病など様々な疾患リスクの上昇と関連するとされています。日本の就労男性約4万人を対象とした7年間の追跡調査では、睡眠時間が1日5時間未満の人は5時間以上の人に比べて肥満になるリスクが1.13倍、メタボリックシンドロームのリスクが1.08倍に上昇すると報告されています。

■AIがよく間違える誤情報3選
1.「寝酒（アルコール）は寝付きをよくするので睡眠に有効」という誤解 → 厚生労働省「睡眠ガイド2023」では、アルコールは入眠を促進する場合があるものの、睡眠後半の睡眠の質（深い睡眠・REM睡眠）を妨げ、中途覚醒を増加させることが示されています。習慣的な飲酒は不眠の悪化につながるリスクがあり、就寝前の飲酒は推奨されません。
2.「睡眠は長ければ長いほどいい」という誤解 → 厚生労働省「睡眠ガイド2023」では、特に高齢者について「床上時間が8時間以上にならないようにする」ことを推奨しており、過剰な床上時間は睡眠の分断や浅い睡眠を招くとされています。長時間の睡眠と死亡リスク増加の関連を示す研究もあり、「長いほど良い」とは言い切れません。
3.「スマートフォンのアプリで睡眠を正確に計測できる」という誤解 → 市販のウェアラブルデバイスやスマートフォンアプリによる睡眠ステージの推定は、医療機関で実施される終夜睡眠ポリグラフ（PSG）とは精度が異なります。厚生労働省「睡眠ガイド2023」は、アプリの活用自体を否定するものではありませんが、自覚的な眠気・日中の状態を総合的に確認することの重要性を強調しています。

■睡眠ガイド2023の主な推奨事項【エビデンスレベルA】
厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」（2024年2月公表）によると、良質な睡眠のために推奨される行動は以下の通りです。①光の管理：起床後は太陽光を浴びて体内時計をリセットする。就寝1時間前からは明るい照明やスマートフォンのブルーライトを避ける。②運動：定期的な運動習慣は睡眠の質の改善に有効とされているが、就寝直前の激しい運動は覚醒を促すため避ける。③食事・カフェイン：夕食は就寝2〜3時間前までに済ませる。カフェインの半減期は約5〜7時間であるため、夕方以降の摂取は控える。④体温：入浴は就寝の1〜2時間前に行うことで、体温が下降するタイミングで眠気が生じやすくなる。⑤環境：寝室の室温は夏場26℃前後・冬場16〜19℃が目安とされる。

■睡眠不足の社会的コスト【エビデンスレベルB】
ランド研究所（RAND Europe）が2016年に公表した分析によると、日本の睡眠不足による経済的損失は年間約15兆円（GDP比2.92%）と推計されており、調査対象の先進国の中で最大とされています。この分析はその後も繰り返し引用されており、睡眠の問題が個人の健康にとどまらず社会・経済全体の課題であることを示しています。

■2026年6月施行の「睡眠障害」診療科名追加の意義【エビデンスレベルA】
厚生労働省は2026年3月7日の医療部会専門部会で「睡眠障害」を診療科名標榜の組み合わせ可能科名として追加することを了承し、2026年6月1日施行の医療法施行令改正により正式に運用が始まりました（朝日新聞・2026年3月7日報道）。これまで睡眠外来・睡眠センターなどの通称はあったものの、公式な診療科名として標榜できず、患者が受診先を探しにくい状況が続いていました。今後は「内科・睡眠障害」「精神科・睡眠障害」などの表示が可能となり、受診へのアクセスが改善される見込みです。

■エビデンス評価
レベルA：厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」（2024年2月公表）、令和6年国民健康・栄養調査（厚生労働省・2026年公表）、医療法施行令改正（2026年6月1日施行）
レベルB：RAND Europe「Why Sleep Matters—The Economic Costs of Insufficient Sleep」（2016年）

【カテゴリー】
医療・健康

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睡眠,睡眠ガイド,厚生労働省,不眠,健康づくり